役員(理事・監事) 平成22年10月1日現在
金沢大学長
中村 信一(なかむら しんいち)
任期 | 平成20年4月1日から平成26年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和19年1月5日 |
最終学歴 |
金沢大学大学院医学研究科 病理系専攻 博士課程修了 |
主な職歴 | |
昭和48年7月 | 金沢大学助手(医学部) |
昭和49年6月 | 金沢大学講師(医学部) |
昭和51年4月 | 金沢大学助教授(医学部) |
昭和61年5月 | 金沢大学教授(医学部) |
平成10年8月 | 金沢大学医学部長(平成12年7月まで) |
平成13年4月 | 金沢大学教授(大学院医学系研究科) |
平成14年4月 | 金沢大学副学長 |
平成16年3月 | 退職 |
平成16年4月 | 金沢大学理事・副学長(財務担当) |
平成17年7月 | 金沢大学理事・副学長(病院担当) |
平成20年4月 | 国立大学法人金沢大学長 |
理事(総務・人事担当)
脇坂 信夫(わきさか のぶお)※
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和27年6月2日 |
最終学歴 | 立命館大学法学部卒 |
主な職歴 | |
昭和48年5月 | 京都大学 |
昭和53年10月 | 文部省大臣官房調査統計課 |
昭和58年4月 | 文部省総務課広報室 |
昭和60年4月 | 文部省総務課広報室広報企画係長 |
昭和63年4月 | 文部省学術国際局留学生課私費留学生係長 |
平成元年10月 | 文部省学術国際局留学生課研究留学生係長 |
平成3年4月 | 北海道大学庶務部留学生課長 |
平成5年11月 | 文部省学術国際局国際企画課国際教育室室長補佐 |
平成8年4月 | 文部省学術国際局国際企画課専門員 |
平成8年4月 | アジア福祉教育財団難民事業本部調査課長 |
平成10年4月 | 文部省大臣官房調査統計企画課課長補佐 |
平成13年1月 | 文部科学省生涯学習政策局調査企画課課長補佐 |
平成13年4月 | 宇都宮大学総務部長 |
平成14年10月 | 長崎大学総務部長 |
平成17年4月 | 金沢大学総務部長 |
平成19年12月 | 滋賀医科大学理事(総務等担当) |
平成22年4月 | 国立大学法人金沢大学理事・副学長 |
理事(財務・附属病院担当)
古川 仭(ふるかわ みつる)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和19年8月30日 |
最終学歴 | 金沢大学大学院医学研究科博士課程修了 |
主な職歴 | |
昭和50年4月 | 金沢大学助手(医学部附属病院)(昭和52年10月まで) |
昭和53年4月 | 金沢大学助手(医学部附属病院) |
昭和54年1月 | 富山県立病院医長 |
昭和56年4月 | 金沢大学講師(医学部附属病院) |
平成2年3月 | 金沢大学助教授(医学部) |
平成2年8月 | 金沢大学教授(医学部) |
平成13年4月 | 金沢大学教授(大学院医学系研究科) |
平成16年8月 | 金沢大学医学部長(平成18年3月まで) |
平成19年4月 | 金沢大学保健管理センター所長(平成21年3月まで) |
平成20年3月 | 退職 |
平成20年4月 | 国立大学法人金沢大学理事・副学長 |
理事(研究・国際担当)
長野 勇(ながの いさむ)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和19年5月10日 |
最終学歴 |
金沢大学大学院工学研究科 電気工学専攻 修士課程修了 |
主な職歴 | |
昭和45年4月 | 金沢大学助手(工学部) |
昭和51年7月 | 金沢大学講師(工学部) |
昭和56年6月 | 金沢大学助教授(工学部) |
昭和62年2月 | 金沢大学教授(工学部) |
平成12年4月 | 金沢大学総合情報処理センター長(平成15年3月まで) |
平成14年4月 | 金沢大学教授(大学院自然科学研究科) |
平成15年4月 | 金沢大学総合メディア基盤センター長(平成17年3月まで) |
平成18年3月 | 退職 |
平成18年4月 | 国立大学法人金沢大学理事・副学長 |
理事(教育担当)
樫見 由美子(かしみ ゆみこ)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和29年1月27日 |
最終学歴 | 東京大学大学院法学政治学研究科単位取得退学 |
主な職歴 | |
昭和60年4月 | 金沢大学講師(法学部) |
昭和61年8月 | 金沢大学助教授(法学部) |
平成8年4月 | 金沢大学教授(法学部) |
平成16年4月 | 金沢大学教授(大学院法務研究科) |
平成18年4月 | 金沢大学大学院法務研究科長 |
平成20年3月 | 退職 |
平成20年4月 | 国立大学法人金沢大学理事・副学長 |
理事(情報担当)
櫻井 勝(さくらい しょう)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和20年6月13日 |
最終学歴 | 東京大学大学院理学系研究科博士課程修了 |
主な職歴 | |
昭和56年1月 | 金沢大学助教授(理学部) |
平成4年4月 | 金沢大学教授(理学部) |
平成16年4月 | 金沢大学教授(大学院自然科学研究科) |
平成17年3月 | 金沢大学学長補佐(評価担当)(平成20年3月まで) |
平成20年3月 | 退職 |
平成20年4月 | 国立大学法人金沢大学理事・副学長 |
理事(特命担当)
田中 隆治(たなか たかはる)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和21年4月3日 |
最終学歴 | 神戸大学大学院理学研究科修士課程修了 |
主な職歴 | |
昭和46年 | サントリー株式会社 |
昭和62年 同 | 基礎研究所生物有機化学研究室 室長 |
平成4年 同 |
生物医学研究所生物有機化学研究室 室長 兼任 微生物科学研究室 室長 |
平成6年 同 | 生物医学創薬第一研究所 所長 |
平成8年 同 | ヘルスケア事業部長 |
平成11年 同 | 取締役 基礎研究所長 |
平成13年 同 | 取締役 基礎研究所長兼 健康科学研究所長 |
平成14年 同 |
取締役 生産研究副本部長 サントリーフラワーズ株式会社 非常勤取締役 兼任 サントリー株式会社 取締役 先進技術応用研究所長 |
平成17年 同 | 顧問・技術監 |
平成17年 | (財)サントリー生物有機化学研究所 副理事長 |
平成17年 | 東京大学大学院農学生命科学研究科 特任教授 |
平成20年4月 | 国立大学法人金沢大学理事 |
監事(常勤)
濱田 昌一(はまだ しょういち)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和22年11月6日 |
最終学歴 | 金沢大学法文学部卒 |
主な職歴 | |
昭和45年4月 | 北陸電力株式会社入社 |
昭和63年7月 | 富山支店支店長室課長(営業・地域担当) |
昭和63年12月 |
富山支店支店長室課長(営業・地域担当) 兼社長室広報担当課長(原子力PA担当) |
平成元年7月 | 営業部営業計画課課長 |
平成5年7月 | 燃料部副部長 |
平成7年7月 | 富山支店次長 |
平成8年6月 | 副支配人 富山支店次長 |
平成8年7月 | 副支配人 魚津支社長 |
平成10年6月 | 支配人 魚津支社長 |
平成11年6月 | 支配人 燃料部長 |
平成12年7月 | 支配人 購買部部長(燃料担当) |
平成13年6月 | 支配人 購買部長 |
平成15年6月 | 取締役 経営企画部長 |
平成16年6月 | 常務取締役 |
平成17年6月 | 代表取締役副社長 |
平成21年6月 | 退任 |
平成21年6月 | 顧問(常勤) |
監事(非常勤)
小笠原 直毅(おがさわら なおたけ)
任期 | 平成22年4月1日から平成24年3月31日まで |
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生年月日 | 昭和22年5月17日 |
最終学歴 | 東京大学理学系研究科生物化学専門課程博士課程 単位取得退学 |
主な職歴 | |
昭和50年10月 | 金沢大学助手(がん研究所) |
昭和52年4月 | 金沢大学大学院医学研究科(学生指導担当) |
昭和60年4月 | 金沢大学助手(遺伝子実験施設) |
昭和60年9月 | 大阪大学助手(医学部) |
昭和61年7月 | 大阪大学講師(医学部) |
平成5年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学教授(バイオサイエンス研究科) |
平成10年4月 |
奈良先端科学技術大学院大学教授(バイオサイエンス研究科) 併 評議員 |
平成11年1月 | 学術審議会専門委員(科学研究費分科会) |
平成13年5月 | 奈良先端科学技術大学院大学バイオサイエンス研究科長 |
平成14年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学教授(情報科学研究科) |
平成16年4月 |
奈良先端科学技術大学院大学教授(情報科学研究科) 併 学長補佐 |
平成16年10月 |
奈良先端科学技術大学院大学教授(情報科学研究科) 兼 環境安全衛生管理室室員 |
平成17年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学バイオサイエンス研究科長 |
平成19年4月 |
奈良先端科学技術大学院大学理事 兼 副学長 |
平成21年4月 |
奈良先端科学技術大学院大学教授(情報科学研究科) 併 先端科学技術研究調査センター長 |
※理事については,「特殊法人等整理合理化計画(H13.12.19閣議決定)」,「公務員制度改革大綱(H13.12.25閣議決定)」,「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準(H14.04.26閣議決定)」に基づき公表するものです。